就業不能状態になる確率と対策方法

【はじめに】
大けがやがん、精神疾患などの長期に渡る病気にかかってしまった場合、治療中の精神的な負担とともに収入面も心配になりますよね。就業不能状態で働けなくなる確率はどれくらいなのか、もしも就業不能状態になった時のために、何か対策する事はできるのか?気になると思います。今回は、「就業不能になる確率と対策方法」というテーマでお話していこうと思います。

【就業不能状態になる確率】

もし、自分や家族が働けなくなってしまったら、今後の生活はどうなってしまうのでしょう?治療費もかかりますし、子供がいる場合は養育費や教育費もかかります。そんな中収入がなくなってしまうと生活が大変です。

では、具体的に就業不能状態になる確率はどれくらいなのでしょうか?厚生労働省の統計によると、男性の場合は年齢別にみていくと障害発生率よりも死亡率の方が高いようです。

逆に女性の場合には死亡する事よりも障害が発生するリスクの方が高くなっています。例えば、35~44歳の女性の場合、障害発生率(0.62%)が死亡率(0.3%)の約2.1倍であるというデータもあります。

【頭に入れておこう!就業不能対策の知識】

長期のケガや病気の治療をする際に使える制度や保険についていくつか紹介しておこうと思います。

1.傷病手当金
会社員の方であれば、最長1年6ヵ月の間、健康保険から給付金が支給されます。
4日目以降の欠勤に対し、標準の給与額の3分の2が欠勤日数分支給されます。この制度は自営業やフリーランスの方は適用されません。

2.障害年金
国民年金に加入している方は国民基礎年金が、厚生年金からは障害厚生年金が一定額支払われます。

3.就業不能保険や所得補償保険
両者とも働けなくなった時の収入を補ってくれる保険です。就業不能保険と所得補償保険の大きな違いは販売会社の違いで、就業不能保険は生命保険の会社が、所得補償保険は損害保険の会社が販売している事です。もちろん販売する会社によって保障内容も違ってきます。

【まとめ】

今回は、「就業不能になる確率と対策方法」というテーマでまとめてみました。長期で働けなくなる確率はそんなに高くはないかもしれませんが、一時的に就業不能状態になる可能性もあり、将来何があるかわかりませんよね。今後病気やケガで働けなくなってしまった時のために、公共保険の知識と保険会社が販売する商品などを上手に使って対策をしておきましょう。最後まで読んでいただきありがとうございました。

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