就業不能になる確率はどれくらい?必要な保険について~まとめ~

【はじめに】
みなさんは働けなくなった場合の備えを考えたことはありますか?
病気やケガで働けなくなるリスクは誰にでもあり、「自分は大丈夫!」と言い切れる人はいないでしょう。特に肉体労働をしている職種や外回りが多い営業職などは外的要因によるリスクが高くなります。また事務職でも突然の難病などによる就業不能のリスクは低いとは言い切れません。
昨今は生涯独身の人も多くなり、ますます就業不能になった場合の保険は重要になってきています。今回の記事では就業不能の確率を見ていきたいと思います。

【就業不能とは?】

就業不能状態とは、体調不良で仕事が出来なくなることです。
病気やケガその他の原因で治療を要し、日本国内の病院で入院している状態の事を言います。
それに入院ではありませんが医師の指示により在宅療養を言われている方も就業不能に該当します。次に国内には就業不能になる確率はどれくらいあるのか調べたいと思います。

【就業不能の確率】

では病気や怪我で働けなくて就業不能になる確率は具体的にどのくらいの確率になるのかデータをご紹介します。以下は今回対象にしている障害の内容になります。
障害1級は日常生活不能とは障害により日常生活が困難である
障害2級は日常生活制限とは日常生活が著しく制限されること
障害3級は労働制限とは危険または有害な業務への就業に関する制限

35~44歳の男性で病気で働けなくなる確率が約0.6%、35~44歳の女性で病気で働けなくなる確率が約0.6%となっており、女性も男性も低い確率とはいえません。

少し年齢を上げて中高年の病気や怪我で就業不能の確率はどうか見てみましょう。
45~55歳の女性で働けなるくなる可能性はどうかと言うと、上記の確率より高く0.9%に上昇していました。
一方、男性で45~55歳の障害確率はもっと高く1.3%になっているのです。

・働けなくなると必要になる就業不能保険
働けなくなると生活の収入が不安定になります。その場合に生活費を補償するのは保険で二つの種類があります。つまり就業不能保険は働けなくなった場合の収入を保障するもの、収入保障保険は死後に残す家族の生活を支えるものといえるでしょう。

【まとめ】

就業不能確率で病気やケガによる長期入院で収入が途絶えると困るのは生活費です。
そのような万が一の状況に対し備えておくのが就業不能保険や収入保障保険です。
ぜひこの記事を参考にして検討してみましょう。
最後までお読みいただき、ありがとうございました。

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